衛星放送協会

衛星放送協会は、協会会員社が提供する
有料・多チャンネル放送の啓蒙、普及発展を推進する団体です。

多チャンネルサービスについて

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多チャンネルサービスの基礎知識

多チャンネルサービスの多彩な専門チャンネルは、
視聴者特性データに基づく効果的な広告出稿が可能

多チャンネルサービスとは、「料金を支払って視聴する、CSおよびBSテレビ放送の総称」で、CSとBSを合わせ百数十の専門チャンネルが、衛星放送のスカパー!や全国各地のケーブルテレビ、IPTV等を通じて放送されています。
現在は、日本の総世帯数の24.2%に当たる1,350万世帯(2023年3月末現在)に普及しており、衛星放送協会は、これら多チャンネルサービスの広告価値向上と利用促進等を目的に活動しています。

総加入 1,350万世帯
普及率 24.2%

(2023年3月末現在)

総加入 1,350万世帯普及率 24.2%
  • DTH(スカパー! )加入数

    2,807,757

    スカパーJSAT株式会社発表

  • ケーブルテレビ加入数

    7,326,586 世帯

    衛星テレビ広告協議会(CAB-J)調べ

  • IPTV他加入数

    802,816世帯

    衛星テレビ広告協議会(CAB-J)調べ

  • WOWOW加入数

    2,559,552件

    株式会社WOWOW発表

合 計

13,496,711世帯

多チャンネルサービスで放送されている専門チャンネルのジャンルは、ニュース、ドキュメンタリー、スポーツ、映画、ドラマ、アニメ、音楽、総合エンターテイメント、趣味・娯楽・教育・教養と細分化されています。それだけでも視聴者属性が明確なターゲットメディアだといえますが、2021年4月から、ビデオリサーチ社のテレビ視聴率(全国32地区)の調査フレームを利用した「テレビ接触率 全国ペイテレビ調査」のデータ提供が開始されたことで、地上波放送局・無料BS放送局と同様に、全国の多チャンネルサービスの視聴実態も測定することが可能になりました。すなわち、ネット接続された受信機から限定的に収集された視聴データや視聴ログでは難しい、『全国のテレビ所有世帯を対象にした代表性のある視聴の実測把握』が可能です。

加えて、「性別」「年齢」「職業」等の基本プロフィールと併せ、ADVANCED TARGET(ビデオリサーチ社のACR/ex調査項目をベースにデータフュージョンを行う)による拡充したプロフィールデータにより、全国ペイテレビ調査オリジナルターゲットとして、意識・生活行動等を組み合わせたペルソナターゲットが提供されています。

もとより、『コンテンツが専門特化的で明確』『コンテンツに集まるオーディエンスが存在』ゆえに、『高い態度変容効果が期待』される多チャンネルサービス広告ですが、同調査と組み合わせることにより、ターゲット起点でチャンネル&番組を選定し、同じターゲットで出稿実績を振り返る、プランニングとアクチュアルの両方でデータ活用が可能となっています。

多チャンネルサービスは、今後も創意工夫のチャレンジを続け、多彩なジャンルを個別に特化した専門性の高い番組を制作・編成するとともに、様々な調査データの活用により、今まで以上に視聴者属性が明確なセグメントメディア/バーティカルメディアとしてもその存在意義を高め、メディア価値の向上に努めて参ります。ぜひ、ご期待ください。

多チャンネルサービスの視聴方法

多チャンネルサービスの視聴方法
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「テレビ接触率 全国ペイテレビ調査」概要

調査会社 株式会社ビデオリサーチ
(自主調査)
調査内容 調査対象の世帯及び世帯内個人の専門チャンネル視聴状況
調査方法 音声マッチングによる機械式調査。押しボタンによる個人接触測定
調査地域 全国32 地区
(47都道府県)
調査対象者 テレビ受像機所有の
一般世帯
4 才以上の世帯内個人
プロフィール 「性別」「年齢」「職業」「未既婚」「同居家族」を含むプリセット
拡張
プロフィール
ADVANCED TARGET
(ACR/exフュージョン)
調査標本数 10,700 世帯
調査期間 世帯:52 週/年 
個人:52 週/年
集計対象
チャンネル
約60 チャンネル
調査対象
テレビ
調査対象世帯内に設置されている「自家用」「据え置き型」の
テレビ放送を見ることのできる機器( 最大8 台)
集計最小単位 毎分
提供アプリ cs/NEX(専用アプリ・ASP)

視聴率パネルを活用し
全国32地区47都道府県をカバー

全国10,700世帯が
対象

視聴率パネルを活用し全国32地区47都道府県をカバー 全国10,700世帯が対象
  • 地上波・無料BSと同一パネルを使用

    「テレビ接触率 全国ペイテレビ調査」は、多チャンネルサービスが全国でどのくらい見られているのかを示すデータです。
    地上波・無料BS放送局と同一パネルを使用し、調査対象地域は全国32地区47都道府県で、サンプル数は全国10,700世帯(25,000人程度)をもとに集計されています。
    CAB-Jでは、多チャンネルサービスの普及状況から本調査における多チャンネル視聴可能サンプル数を推計2,000世帯以上と見込んでいます。

  • 毎日・毎分単位で調査

    世帯・個人単位ともに52週(毎日)、継続的に視聴状況が把握可能です。
    また、毎分データの提供により、多チャンネルサービスの視聴状況の分析をより詳細に行うことができます。

  • 「ADVANCED TARGET」で
    プロフィール付与

    「テレビ接触率 全国ペイテレビ調査」では「ACR/ex」(※)をデータフュージョンした「ADVANCED TARGET」により詳細プロフィールが提供されています。2つの調査項目 ( デモグラフィック特性・テレビ視聴パターン)におけるサンプル間の類似度を統計的に計算し、紐づけることでプロフィールが推計付与されています。
    「性別」「年齢」「職業」「同居家族」といった直接取得しているプロフィールのほかに、「年収」「嗜好」「関心広告商品」などの詳細プロフィールを付与した常時約400ターゲットが「ADVANCED TARGET」では提供されています。これにより多チャンネルの特徴である多彩な視聴者属性で、テレビ接触状況の把握・分析が可能です。
    広告プランニングや、出稿後の振り返りに是非ご活用ください。

    (※)ACR/exとは生活者を「意識」と「利用・購入者」の両側面で捉えるマーケティングデータです。「テレビ接触率 全国ペイテレビ調査」でご提供している「ADVANCEDTARGET」はこのデータの一部を利用しています。

調査会社 株式会社ビデオリサーチ
(自主調査)
設問数・
設問内容
約15,000問 対象商品
ブランドは5,000以上 
メディアは6媒体以上
調査方法 電子調査票による調査
調査地域及び
調査標本数
全国の主要7地区 7地区計:10,700人
調査対象者 男女12~69才 個人